私たちは、温室効果ガスの削減に貢献をする、技術、知見を最大限に活用して、この世の中 に、具体的なエネルギー関連のソリューションを提供いたします。それらのソリューションは、完全に可視化された製品群となります。
私どもは、全く新しい価値感を生み出し、世界のゲームチェンジャとなります。
E cubed Goals は2025年に設立されました。名の由来はあらゆるEで始まる単語を３乗すれば、SDGs定めるところのアジェンダによる技術、ソリューションを通して貢献できると確信をしております。
Earth Energy Economy Enthusiasm Enjoy Each Edge Effort Encourage Education Emergency Environment Etc,
【日本のものづくりの力を、世界と未来のために】
私たちは、日本のものづくりが持つ確かな技術力と精神を基盤に、革新的なソリューションを創出いたします。製造業のさらなる発展と復興を通じて、世界との調和を図り、SDGsのアジェンダに具体的な貢献を果たします。日本の価値を再定義し、世界におけるプレゼンスを高め、持続可能な未来の実現に寄与してまいります。
私たちの創出する新たなソリューションはどれも独特で世の中に存在しない新たな、ソリューション群です。これらは、新たなビジネスモデルで構築され、エネルギーに関する温室効果ガスを削減することを可視化したソリューションです。ハードウェアと自社開発によるIoTで付加価値を高め、ネットワークを通じて収集したビッグデータをAIで活用することで、日本のものづくりを推進してまいります。
これらは、完全に可視化され、カーボンニュートラルの実現は各国における三見一体、いわゆる、政府、人民、企業の強固な連系ががなければ当然に実現致しません。私たちはそれらを実現する、技術と開発力をプロフェショナルなパートナーと連携して、私たちの惑星、この地球を何よりも次の世代への継承を重視し、その解決に向けて挑戦をし続けます。
私たちは、どこかで、不安定で混沌とした今の世界に危機感を抱いています。 このままでは、未来に希望を持つことが難しいのではないか、そんな思いから、私たちの会社はスタートしました。
子どもたちやその先の世代に、美しい地球や豊かな自然環境をきちんと引き継いでいきたい。 そして、「人や地球を愛する」というシンプルだけど大切な価値観を中心に据えながら、新しい時代に必要な考え方や行動を、仲間たちと共に共有し、具体化してまいります。
私たちのチームは、同じ想いを持つ人や企業と手を取り合いながら、社会や地球にとって本当に価値のあるソリューションを生み出していきます。その挑戦を通じて、企業としての行動や価値観、そして人々の生き方に、私どもの視座から一石を投じたいと思っております。
私たちの理念や取り組みが、次の世代へのメッセージとなることを願って。 “世界で一番おもしろい会社”を目指して、ゲームチェンジャーとなります。 私たちは、日々の挑戦を続けてまいります。
代表取締役 - CEO
濱﨑敏也 -
熊本県出身。熊本大学 工学部電子工学科を卒業後、1980年にオムロン株式会社（旧 立石電機株式会社）に入社。センサー技術や認識技術を専門とし、金融機器の開発に携わる。 オムロンでは、世界各国の紙幣を識別する技術の開発を手がけ、ATMのグローバル展開に大きく貢献。2004年には、日立とオムロンの金融機器関連事業を統合する合弁会社「日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社（現 日立チャネルソリューションズ株式会社）」の設立に関わり、400名近いオムロン社員を引き連れ、合弁会社の設立に貢献し、現在の働き方改革の礎となる新しい組織の基盤づくりをリード若手の育成に力を注いだ。 2012年には取締役常務執行役員に就任し、業績の向上に貢献。2020年からは顧問として経営をサポート。2024年11月に顧問を退任し、2025年2月よりE cubed Goals 株式会社のCEO 兼 代表取締役に就任。
これまでの社外での活動
・一般社団法人 自販機工業会 理事
・ 一般社団法人 重要生活機器連携セキュリティ協議会 会員
人物像
明るく柔軟な性格で、技術者でありながら交渉力とリーダーシップにも優れる。これまで培ってきた経験を活かし、E cubed Goals 株式会社のCEOとして、その多くの経験と知識を次の世代に継承すべく、日本のものつくりの再生とそれに伴う、地球温暖化におけるゼロエミッションの可視化を具体化するソリューションの開発、製造、販売に向けて新たな挑戦を続ける。
取締役（2025年2月就任）
鞠子善雄 -
熊本県出身。八代工業高等専門学校 機械 電気工学科を卒業後、1980年に日立製作所に入社。ATMをはじめとする金融端末の開発に携わり、その後は営業部長として郵政省（現 日本郵政グループ）向けの大型システム案件を数多く手がける。
2010年に日立チャネルソリューションズ株式会社へ移籍し、2012年からは中国に赴任。孫会社の企画本部長として海外ビジネスにも携わる。
2015年にはゆうちょ銀行に入社し、システム開発担当部長として活躍。その後も、ファーストカム株式会社の企画部長や、沖電気工業株式会社のアドバイザー、PJPEye株式会社の社長室長など、多岐にわたる役職を歴任。
人物像
「仕事師」として、日立グループ、ゆうちょ銀行、沖電気工業など、上場企業を中心に多彩なキャリアを積み重ねてきた。長年の経験で培った幅広い人脈と知見を活かし、E cubed Goals 株式会社の取締役として、次の世代への継承とゼロエミッションへの貢献を、ものつくりの観点で具体的な可視化に取り組み、新たな挑戦に取り組んでいる。朴訥とした見かけは真面目な会社仕事人間に見えるが、その人柄は明るく、面倒見が良すぎるほどの人情派である。
取締役（2025年3月就任）
大谷 昌義 -
福岡県出身 学校卒業後、設備関連の仕事に8年間従事
1991年、不動産関連会社に転職
1995年、宅地建物取引士の資格を取得
2001年、有限会社 大国ホームを設立し独立
建売、競売物件の売買においては業界内での実績が評価され、九州での幅広い人脈を活かし、2025年3月に取締役に就任
人物像
趣味を超えたワインのコレクターで、九州では著名な面々を集めるワイン会を頻繁に開催しています。その人柄は九州人らしく人懐っこく、誰からも好かれる暖かい人物です。
アフリカ地区営業責任者（2025年3月就任）
アハメド・チャンクー -
グリニッジ大学（イギリス・ロンドン）で学士号を取得し、東京ビジネススクール（日本・東京）を卒業しています。
2025年3月にE-Cubed Goalsに加わり、アフリカに関する全てのプロジェクトを統括しています。彼は開発、建設、運営の各段階において責任を持ち、持続可能な経済発展を推進するため、当社の革新的なソリューションを通じてアフリカの何百万もの人々にクリーンエネルギーへのアクセスを提供し、同時に大気中の二酸化炭素（CO2）を削減する取り組みに尽力しています。アハメドは、日本とアフリカでの15年以上にわたるビジネス経験を持ち、そのうちの10年間をエネルギー貯蔵セクターで過ごしました。E-Cubed Goalsでは、アハメドの専門知識と情熱を活かし、持続可能な未来の構築に向けた取り組みを進め、アフリカの経済的発展に貢献できるよう努めています。
人物像
日本語、フランス語、英語、母国語と多様な言語を扱う、国際人です。特に、日本の精神性、礼節を習得しており、真面目に超がつくほどです。サッカーは、プロ並みのプレーをし、明るい人柄です。お酒は、一切飲まないところは、当社では、ただ1人です。
特別顧問（2025年3月就任）
小野田 弘士 -
2006年3月早稲田大学大学院理工学研究科博士後期課程修了。博士（工学）。2006年4月より早稲田大学環境総合研究センター講師、2008年4月より同准教授、2014年4月より早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科准教授、2017年4月同教授（現職）。2022年9月より、早稲田大学大学院環境・エネルギー研究科長（現職）。2003年8月、環境系の大学発ベンチャー㈱早稲田環境研究所を設立し、代表取締役に就任。2011年4月から2017年11月まで取締役（非常勤）。
研究分野は、環境配慮設計、LCA、資源循環技術・システム、エネルギーマネジメントシステム、再生可能エネルギー熱利用技術・システム、未利用バイオマス利活用技術・システム、次世代モビリティシステム、スマートコミュニティ等
顧問（2025年4月就任）
岩瀬 寛司 -
神奈川県鎌倉市出身。東京大学工学部精密機械工学科を卒業後、東京大学大学院工学系研究科に進学。その後、大学院を中退し、2000年に株式会社フラクタルコミュニケーションズの創業メンバーとして、システムエンジニアのキャリアをスタートし、以後約16年間にわたり、携帯向けWEBサービス、ECサイト、商品管理・会員管理システムなど、幅広い業種のシステム開発に携わり、上流から下流まで一貫したシステム構築経験を積む。
2016年に弁理士資格を取得後、芦田・木村国際特許事務所および伊東国際特許事務所において、ソフトウェア分野を中心に、電気、機械、通信などの分野における特許明細書作成、中間処理、鑑定書作成、標準必須特許の取得などを担当した。
現在は、弁理士としての専門性とエンジニアとしてのバックグラウンドを活かし、2023年1月より弥生株式会社における知財グループのグループリーダーを務めるとともに、2024年8月にIPリッチ国際特許事務所を設立し、所長弁理士としてさまざまな規模および業種の企業を、知財の相談、権利化または収益化の推進などを通じ、経営を支援する活動を行っている。これまでに300件を超える明細書作成業務を手がけ、国内外の大手クライアントに対し高度な技術と法的知識を融合させたサービスを提供している。